NLPの第一人者

いくつかの企業を回ってみた。
参加する経緯について、H インダストリーズ／D 本部マーケティング戦略部販売戦略課スーパーバイザーの O 氏は次のように語る。 「米国D ではＣＩＤを導入し、十数年の実績があります。
今度日本でも同様のサービスを開始するに当たって、ぜひ参加して欲しいと Ｎからオファーがありました」としている。 米国企業の着信側のＣＩＤ契約率は、まだ十パーセント程度だということだが、ピザの宅配といったデリバリー業者の導入率は高いという。
その理由をD、O 氏は次のように指摘している。 「米国では、偽注文というようないたずら電話やデリバリー先で強盗にあうということも珍しくないようです。

配達者はおつりを持っていますから、そのわずかばかりの現金を狙って強盗を働くといった犯罪が頻繁に起こっています。 そういった犯罪は日本ではまったくないとは言えませんが、問題にならないほど少ない。
米国のデリバリー業に関しては、ＣＩＤが相手を認識できるという点で、犯罪防止効果に役立っているようです」また、いたずら注文が減ったことで、無駄なピザを焼くことがなくなり、コスト面での削減に役立っているという。 ざらに、着信音が鳴る前に電話番号がわかるため相手を特定顧客をデータベース化するコンピュータ・システムの導入。
D は1960年に第1号店をオープンし、1990年には5000店舗出店を達成。 米国を代表する大企業の一つに数えられるまでに成長している。
その創始者である T 氏は、D ピザの成功によって米国の大リーグ球団「 D 」を買収してオーナーになるなど、アメリカン・ドリームを実現したヒーローの一人である。 米国では、こうして巨万の富を築く者がいる一方で、社会の底辺を構成する非常に貧しい人たちがいる。
そのギャップが犯罪の多発という病める米国を生み出しているのだ。 CID 利用法という意外なところで、米国社会の病根の深さを思い知らされた気がする。
日本で D の第1号店が東京・恵比寿にオープンしたのは、今から11年前の1985年の9月のことだ。 当時は S や P といったピザ専門のレストランはあったが、急速に売り上げを伸ばしていたハンバーガーやドーナツ・ショップに比べ、一般への浸透はなかなか進んでいかなかった。

NLPの必要性を考えます。お仕事帰りでもNLPが勉強できます。